本セミナーでは、中小企業が育成計画を作る上でのポイント、実際に計画の立てながらの解説、現場での活用方法を30分間にぎゅっと詰め込みました。

「人材育成」に対する変化の必要性

近年の労働人口減少による売り手市場、終身雇用制の崩壊、転職が当たり前になったことなど、以前より人材の流動性が高まっていることは 多くの方が実感している変化ではないでしょうか。 また、多くの中小企業では、これまで「現場で揉まれて仕事を覚えていけば、自然と人は育つ」という、OJT形式を中心とした人材育成を行ってきました。 一方で、時代の変化によって、現場任せでは人材の成長が間に合わなかったり、成長を感じる前に退職してしまったり、 現場の状況や教える人によって育成の成果が左右されてしまうといった課題に直面しています。 時代の変化に合わせて、属人的であった「人材育成」の在り方も変化が求められています。

中小企業だからこそ、属人的な育成からの脱却が必要

中小企業において、人材育成が難しい要因の一つが、「業務が属人的になっている」ことです。均一化された業務を社員がきっちりと分担して行っているわけではなく、その人しかやり方を知らないものがあったり、社員が個々のやり方で業務を行っている場合が多くあります。 その状況のままOJTを行うと、本来会社として行って欲しいやり方ではないやり方を身に着けてしまったり、 「先輩によって、言っていることが違う」という新入社員の不明や不満にも繋がりかねません。 中小企業が「人を育てられる組織」になっていく上で、「自社としての正解」を作り、それを身に着けられる環境を整備していくことが必要不可欠です。

いかに現場で活用できるか？

「よし、自社も育成計画を立てて、育成していこう！！」と意気込み、育成計画を作りこんでみたものの、 現場に聞くと、 「実際の業務内容と違うので、あまり意識していないです」・・・なんてことはありませんか？ そう、現場や人の習熟度は絶えず変化していくため、育成計画に「完成」はありません。 重要なのは、育成計画を「完成」させることではなく、 「現場や人の変化に柔軟に対応しつつ、育成の”軸”として育成計画を活用する」ことができるかどうかです。 本セミナーでは、そんな中小企業が現場で活かせる育成計画のつくり方のヒントをお伝えします。